【掲載】5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)

弊社研究員へのコメントが掲載されました。

[記事名]5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)
[媒体名]日本経済新聞(2019年12月31日)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO5381822026122019970M00

「デジタルツインを活用すれば、道路で今後100年間でどれだけ事故が起きるのか先読みできる。設計段階で変更すれば、事故が起きにくい社会を実現できる」。情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は語る。サイバー空間上に個人のデジタルツインを再現できれば、病気のリスクなどが浮き彫りにできるかもしれない。モノに近い場所で情報を処理するエッジコンピューティングもデジタルツイン実現に必要と言われる。

(中略)

「必要は発明の母。課題に直面している分野で5Gの取り組みがいち早く進む」。情報通信総合研究所の岸田氏は指摘する。少子高齢化や自然災害の多発などに直面する日本だけに、日本が5Gを使った課題解決の先進例になるチャンスがある。

日本経済新聞, 2019年12月31日より引用

【コメント】ロ-カル5G最前線!

弊社研究員へのインタビュー記事が掲載されました。

(追記)オンラインでもご覧いただけるようになりました。
https://businessnetwork.jp/Detail/tabid/65/artid/7129/Default.aspx

[特集名]ロ-カル5G最前線!
Part.3 ローカル5G はWトFi6 とどう違う? 免許帯のメリットを活かせ
Part.4 コア設備を共用するハイブリツド構成 ローカル5G の導入形態

[掲載媒体]テレコミュニケーション(2019年12月号)

[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

【掲載】ICT利活用が就業者に及ぼす効果を調査報告

2019年9月25日のリリース内容が、以下のとおり掲載されました。

[件名]ICT利活用が就業者に及ぼす効果を調査報告
[媒体]科学新聞(2019年10月18日)

 

【報道発表】2019年9月25日
ICT利活用によって離職・休職せずに働き続けられる人は370万人
〜ICT利活用によって職場外で働けるようになったことが人手不足の緩和に貢献〜
https://www.icr.co.jp/press/press20190925.html

【掲載】シェアリングエコノミー 勝ち組は未定、上場予備軍に妙味も

2019年4月9日、シェアリングエコノミー協会と共同で行った調査結果に関する報道発表を行いました。その調査結果が、以下に引用されました。

[件名]シェアリングエコノミー
勝ち組は未定、上場予備軍に妙味も
[媒体]日経マネー(2019年9月11日号)

 

【報道発表】シェアリングエコノミー経済規模は過去最高 1兆8,000億円超え、30年には11兆円と予測
生活の充実度や幸福度向上にも寄与〜シェアリングエコノミー協会、
「シェアリングエコノミー市場調査 2018年版」を発表〜
(2019年4月9日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190409.pdf

【掲載】先行する韓国・米国 ファーウェイは苦渋

以下のとおり、日経コンピュータにコメントが掲載されました。

件 名:特集 5G出発進行
先行する韓国・米国 ファーウェイは苦渋
掲載誌:日経コンピュータ(2019年10月17日)
対応者:情報通信総合研究所 上席主任研究員 岸田重行(研究員紹介)
情報通信総合研究所 主任研究員 中村邦明(研究員紹介)

「アンテナの設置密度は十分ではないが、3社が競うようにソウルを中心に5Gのエリアを広げている。3社の販売競争も激しい」(情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員)。
情報通信総合研究所の岸田上席主任研究員は「韓国企業が世界の5G市場でシェアを獲得する足がかりとして、政府が自国での普及を支援している」と分析する。
「最も広く展開しているAT&Tワイヤレスでも21都市で、しかもユーザーを限定している。他の3社はいずれも10都市前後の展開であり、提供済みの都市でもサービスエリアは局所的だ」(情報通信総合研究所の中村邦明主任研究員)。

(日経コンピュータ, 2019年10月17日より引用)https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/mag/nc/18/100700135/100800002/