【掲載】5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)

弊社研究員へのコメントが掲載されました。

[記事名]5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)
[媒体名]日本経済新聞(2019年12月31日)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO5381822026122019970M00

「デジタルツインを活用すれば、道路で今後100年間でどれだけ事故が起きるのか先読みできる。設計段階で変更すれば、事故が起きにくい社会を実現できる」。情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は語る。サイバー空間上に個人のデジタルツインを再現できれば、病気のリスクなどが浮き彫りにできるかもしれない。モノに近い場所で情報を処理するエッジコンピューティングもデジタルツイン実現に必要と言われる。

(中略)

「必要は発明の母。課題に直面している分野で5Gの取り組みがいち早く進む」。情報通信総合研究所の岸田氏は指摘する。少子高齢化や自然災害の多発などに直面する日本だけに、日本が5Gを使った課題解決の先進例になるチャンスがある。

日本経済新聞, 2019年12月31日より引用

【掲載】ICT利活用が就業者に及ぼす効果を調査報告

2019年9月25日のリリース内容が、以下のとおり掲載されました。

[件名]ICT利活用が就業者に及ぼす効果を調査報告
[媒体]科学新聞(2019年10月18日)

 

【報道発表】2019年9月25日
ICT利活用によって離職・休職せずに働き続けられる人は370万人
〜ICT利活用によって職場外で働けるようになったことが人手不足の緩和に貢献〜
https://www.icr.co.jp/press/press20190925.html

【掲載】場所貸し借り 双方お得

2019年4月9日、シェアリングエコノミー協会と共同で行った調査結果に関する報道発表を行いました。その調査結果が、以下に引用されました。

[件名]場所貸し借り 双方お得
[媒体]日経産業(2019年8月14日)

 

【報道発表】シェアリングエコノミー経済規模は過去最高 1兆8,000億円超え、30年には11兆円と予測
生活の充実度や幸福度向上にも寄与〜シェアリングエコノミー協会、
「シェアリングエコノミー市場調査 2018年版」を発表〜
(2019年4月9日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190409.pdf

【掲載】IoT市場動向調査(2018年度版)

情報通信総合研究所が受注した「IoT市場動向調査(2018年度版)」の成果に
基づいた記者発表が一般社団法人 情報通信ネットワーク産業協会(CIAJ)にて行われ、その内容が電波新聞に取り上げられました。

[件名]23年度に9.5兆円予測 CIAJ調査 新市場が大きく伸張
ICT企業が対象がIoT市場
[媒体]電波新聞(2019年7月18日)

 

【掲載】生活を充実させ「幸福度」を向上

2019年4月9日、シェアリングエコノミー協会と共同で行った調査結果に関する報道発表を行いました。その調査結果が、以下の報告書に引用されました。

[件名]生活を充実させ「幸福度」を向上
[媒体]交通新聞(2019年7月9日)

 

【報道発表】シェアリングエコノミー経済規模は過去最高 1兆8,000億円超え、30年には11兆円と予測
生活の充実度や幸福度向上にも寄与〜シェアリングエコノミー協会、
「シェアリングエコノミー市場調査 2018年版」を発表〜
(2019年4月9日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190409.pdf