【登壇】CES報告会 日本経済新聞社主催

弊社副研究員が2月14日、日本経済新聞社主催「CES報告会」でモデレーターを務めました。その模様が同紙に掲載されましたので、お知らせいたします。

吉岡佐和子 副主任研究員

吉岡佐和子 副主任研究員

[タイトル]「CESはスタートアップの戦場」 日本から6社のみ  起業家ら、都内で報告会
[媒体名]日本経済新聞(2018年2月15日, Web)
[登壇者] 情報通信総合研究所 副主任研究員 吉岡佐和子

“ CESの事情に詳しい情報通信総合研究所の吉岡佐和子副主任研究員によると、
今年は大企業を含め全体で約4000社が出展した。スタートアップの出展も年々増加しており、
18年は900社超と、13年の9倍に拡大。「特にここ数年はフランスや中国企業が存在感を増している」(吉岡氏)という。”

 

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【取材】AIやロボットに注目、OTTに存在感

弊社研究員が今年のCES内容を説明する報道陣向けの勉強会で講師を務めました。

吉岡佐和子 副主任研究員

吉岡佐和子 副主任研究員

[タイトル]AIやロボットに注目、OTTに存在感 情総研・吉岡研究員が「今年のCESを視察して」
[掲載紙]通信興業新聞(2018年2月12日)
[対応者]情報通信総合研究所 副主任研究員 吉岡佐和子

 

 

【コメント】有害情報の基準作り必要

犯罪などの過激投稿がネット上に投稿されている現状について取り上げた記事において、弊社研究員のコメントが掲載されました。

生貝直人

研究員 生貝直人

[タイトル]有害情報の基準作り必要
[掲載紙] 日本経済新聞(2017年11月14日, 11ページ デジタルトレンド面)
[対応者]情報通信総合研究所 研究員 生貝直人(研究員紹介)

海外のプロバイダーには規制が及ばず、各サイトの裁量に任されている側面がある。投稿内容を削除した場合、憲法で保障された表現の自由との兼ね合いも問題となる。情報通信総合研究所の生貝直人研究員は「今後、運営者側が国や利用者と対話しながら、何が有害かの基準を作っていくことが必要だ」と提言する。

本記事は、電子版でもご覧いただけます。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO2341548013112017TJQ000/

【コメント】民泊動向と経済の波及効果について

Airbnbや楽天などの民泊動向と経済の波及効果について、
以下のとおりコメントが掲載されました。

[タイトル]Beyond Airbnb: Minpaku market poised for growth
[媒体名] The Japan Times(2017年9月17日)
[掲載紙] The Japan Times(2017年9月18日) 第3面
[対応者]情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤 仁(研究員紹介)

Hitoshi Sato, a senior analyst at InfoCom Research, said despite its global popularity, many in Japan are still unfamiliar with Airbnb and its services.

“In that sense, Rakuten’s strong presence here is an asset which it can use to lure domestic property owners who may feel more comfortable working with a well-known Japanese company,” he said.

【調査実績】IoT普及なら経済加速 30年のGDP132兆円増

弊社の情報通信白書における調査内容が、以下の通り掲載されました。

[タイトル]IoT普及なら経済加速 30年のGDP132兆円増
[掲載紙] 読売新聞(2017年6月22日)