【コメント】キュレーションサービスについて

弊社研究員のコメントが、以下のとおり掲載されました。

佐藤仁

[タイトル]DeNA pulls eight online services amid reporting scandal
[掲載誌]The Japan Times(2016年12月1日)
[対応者]情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤 仁(研究員紹介)

“It would naturally draw criticism,” said Hitoshi Sato, chief consultant at Tokyo-based technology think tank InfoCom Research Inc. “I wish DeNA had a stronger sense of morality as a company.”


Moreover, Sato said the need for useful medical information is big on the internet and DeNA took advantage of that.


Medical and health care information “can draw many people to the service, which means it has the potential to make money. In the end, I think that side became the priority for DeNA,” said Sato.


Sato said since DeNA is an IT firm, it should be well versed on how to create articles optimized for a Google search result.

【掲載】コネクテッドカーも「ガラパゴス市場」に?

弊社副主任研究員へのインタビュー記事が掲載されました。

吉岡佐和子 副主任研究員

[タイトル]コネクテッドカーも「ガラパゴス市場」に?
[掲載先] business network.jp(2016年11月30日)
[対応者]情報通信総合研究所  副主任研究員 吉岡佐和子(研究員紹介)

コネクテッドカーの普及について、「欧米に比べると日本はかなり遅い」と指摘するのは、情報通信総合研究所の吉岡佐和子氏だ。その背景として同氏は、車載機へのニーズの違いを挙げる。(続きを読む)

【コメント】iPhone7発売に関するコメントまとめ

iPhone7発売に関して各紙に掲載された弊社岸田上席主任研究員のコメントです。

岸田重行上席主任研究員

[タイトル]特例の電子決済サービスで日本シェア維持に照準
[掲載誌名]産経ニュース(2016年9月8日)
[講師]情報通信総合研究所 上席主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

ただ、情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は「国内のスマホの約5割はアイフォーンで市場は成熟している。
大きな伸びは期待できず、現状を維持する形になる」との見方を示した。

[タイトル]アップルに危機感…「0円販売」克服へ日本仕様 「他社チップの採用は異例」
[掲載誌名]SankeiBiz(2016年9月9日)

今後の国内販売への影響について、情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は「決済機能の追加で利便性が高まり、一定数のニーズはある」と分析する。ただ、「国内のスマホの約5割はアイフォーンで市場は成熟化しており、爆発的に伸びない」と述べ、現状維持との見方だ。

[タイトル]iPhone7・7プラス 販売手法「監視」に危機感 シェア確保に日本仕様
[掲載紙名]産経新聞(2016年9月9日)

ただ、情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は「国内のスマホの約5割はアイフォーンで市場は成熟している。大きな伸びは期待できず、現状を維持する形になる」との見方を示した。

[タイトル]公取委が“警告”するアイフォーン。新機種で販売価格は是正されるのか
[掲載紙名]ニュースイッチ(2016年9月7日)

「どう考えても影響が出るのは、アップルだろう」。情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は公取委の報告書をこう分析する。 (中略)
ただアイフォーンを呼び水に携帯各社がマーケティングを積極展開する中で「端末を縛っている」(岸田上席主任研究員)。

【掲載】沖縄全域で利用可能なフリーWi-Fiが稼働、アプリのワンタップで2000か所以上のスポットに接続 (トラベルボイス, 2016年8月16日)ほか

去る7月27日、「沖縄全島接続アプリ共同実証実験キックオフセミナー」が開催され、弊社の眞藤務(代表取締役社長)及び三浦大典(上席主任研究員)が登壇しました。

情報通信総合研究所 三浦大典

[セミナー登壇者]
情報通信総合研究所 取締役社長 眞藤 務
情報通信総合研究所 上席主任研究員 三浦大典(研究員紹介)

情報通信総合研究所 取締役社長 眞藤 務

「沖縄全島接続アプリ共同実証実験」とは、沖縄県への来訪者がアプ リをワンタップするだけで県内の無料公衆無線 LAN を利用できる環境の確立と、来訪者へ のサービス拡充、さらには今後の沖縄における観光政策へのビックデータの利活用に向け、 産官学の共同体制による実証実験です。実施にあたり「沖縄全島フリーWi-Fi 共同実証実 験推進協議会」(参画の幹事団体は以下のとおり)を設立し、目的達成に向け、沖縄県下における Wi-Fi のあるべき姿に ついて課題抽出・整理を行い、最終的に提言として取りまとめます。

参画の幹事団体
沖縄コンベンションビューロー(OCVB)、那覇市、沖縄市、沖縄大学(メディア研究会)、NTTBP、NTT西日本沖縄支店、情報通信総合研究所

ホームページ「OKINAWA FREE Wi-Fi 沖縄全島接続アプリ共同実証実験」
http://www.icr.co.jp/okinawa-wifi/

「アプリのワンタップだけで県内Wi-Fiを利用可能に 〜OKINAWA FREE Wi-Fi(沖縄全島接続アプリ)共同実証実験の実施について〜」(2016年7月27日リリース)
http://www.icr.co.jp/press/news20160727.pdf

▼掲載紙
[タイトル]県内無料Wi-Fi2000カ所 アプリで利用可能に
[掲載紙] 琉球新報(2016年7月29日)

[タイトル]統合Wi-Fi 実証実験本格化 沖縄全島フリーへ
[掲載紙] 沖縄タイムス(2016年7月31日)

[タイトル]沖縄全域で利用可能なフリーWi-Fiが稼働、アプリのワンタップで2000か所以上のスポットに接続
[掲載紙] トラベルボイス(2016年8月16日)

【コメント】3.3兆円の賭け、孫社長の目線の先にあるもの ソフトバンクが再び挑む主力事業の大転換

ソフトバンクに関する記事に、弊社上席主任研究員のコメントが掲載されました。

岸田重行上席主任研究員

[タイトル]3.3兆円の賭け、孫社長の目線の先にあるもの ソフトバンクが再び挑む主力事業の大転換
[メディア名]東洋経済ONLINE(2016年7月25日)
[講師]情報通信総合研究所 上席主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

「情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は「通信事業者の立場ではIoTのエコシステム(複数企業が有機的に結び付き共存共栄する仕組み)を左右するほどの存在感は出しにくい。IoTではスマホとはケタ違いの通信デバイスが使われるのは明らかで、半導体チップというデバイス領域に足場を持つのは合理性がある」と評価する。」