【調査結果】災害時、IT活用しよう

「熊本地震におけるWi-Fi利用状況調査」の調査結果について、以下のとおり掲載されました。

[タイトル]災害時、IT活用しよう
[掲載紙名]毎日新聞 2017年4月21日 東京朝刊

情報通信総合研究所がインターネットで調べた「熊本地震におけるWi-Fi利用状況調査」によると、災害時の情報収集や通信手段としてWi-Fiが「とても役に立った」が57・9%、「どちらかというと役に立った」が35・6%で、全体の9割超の人が有益だったとしている。

InfoCom REVIEW本調査結果をまとめた研究レポート「平成28 年熊本地震におけるWi-Fi利用の現状─アンケート調査結果から─」は、『InfoCom REVIEW』(第68号, 2017年1月31日発行)に掲載されております。

InfoCom REVIEW(詳細はこちら)
情報通信およびその周辺に関する論文集

【新刊】ケータイ社会白書2016-2017

弊社も執筆等でご協力させて頂いた書籍が本日より、書店にてお求めできるようになりました。

ケータイ社会白書2016-2017[書籍名]データで読み解くスマホ・ケータイ利用トレンド2016-2017
ケータイ社会白書
[編 集]株式会社NTTドコモ モバイル社会研究所
[出版社]中央経済社

コンテンツ内容は、以下URLをご覧ください。
https://www.nttdocomo.co.jp/corporate/disclosure/moba-ken/whitepaper/2016/

 

[特 徴]
・ スマホ・ケータイの使われ方の実態と移り変わりをデータで解説。
・NTTドコモ モバイル社会研究所のオリジナル調査により豊富なデータを提供
・SNS、動画、シニアなど昨今のトレンドを解説。

県内Wi-Fi統合へ 開発チームがツール 来月にも運用スタート

情報通信総合研究所 三浦大典

上席主任研究員 三浦大典

当社の沖縄県での取り組みが沖縄タイムスに掲載されました。

沖縄観光コンベンションビューロー、那覇市、沖縄市、沖縄大学とのワーキングチームによる県内Wi-Fi統合に向けた取り組みの内容が紹介されています。

[タイトル]県内Wi-Fi統合へ 開発チームがツール 来月にも運用スタート
[掲載紙]沖縄タイムス(2016年3月21日)
[メンバー]情報通信総合研究所 上席主任研究員 三浦大典(研究員紹介)

【取材】テレワーク実証拠点開所/大船渡市

大船渡市に整備されたテレワークセンターの開所式の模様が、 東海新報ほか、に掲載されました。弊社(ほか)が大船渡において取り組んでいる地域実証事業です。

[記事名]テレワーク拠点が始動 IT技術者ら移住 地域結ぶ働き方発信
[掲載紙]岩手日報 平成27年12月15日

[記事名]テレワーク実証拠点開所、仕事と交流の創出目指す/大船渡市
[掲載紙]東海新報 平成27年12月15日(1面及びWeb版)
https://tohkaishimpo.com/2015/12/15/75966/

この実証事業は地方創生戦略の一環で、全国で15の取り組みが採択された。大船渡での取り組みは、 NTTコミュニケーションズ(株)(東京)、(株)情報通信総合研究所(同)、富士ソフト(株)(神奈川)の 市外3企業と、同市出身の歌手・新沼謙治さんを代表取締役とする(株)地域活性化総合研究所、 そして市が共同して行うもので、今夏始動した。(東海新報 平成27年12月15日 Web版より引用)

 

【研究報告】テレワーカーの安全なWi-Fi利用に向けて

弊社研究員の共著による研究報告が、日本テレワーク学会誌に掲載されました。

[タイトル]テレワーカーの安全なWi-Fi利用に向けて
[掲載誌]日本テレワーク学会誌(2015年4月)
[執筆者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男/副主任研究員 沼田真奈

(関連情報)【報道発表】公衆無線LAN利用に係る調査結果について-重要な通信手段だが、ユーザの基本的な情報セキュリティ対策は不十分-(2015年3月16日)