【掲載】シェアエコ協、個人にも会員資格 保険も開発へ

弊社の調査結果が引用されました。

[件 名]シェアエコ協、個人にも会員資格 保険も開発へ
[媒 体]日本経済新聞(2018年9月10日)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO3510762007092018XQH000/

情報通信総合研究所(東京・中央)によると国内のシェアリングサービスの市場規模(収入ベース)は20年代前半に16年比2倍以上の2兆6300億円となる見込み。市場が急速に拡大するなか、シェアワーカー向けの環境整備が求められている。(日本経済新聞, 2018年9月10日より引用)

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【登壇】SHARING DAY SHIBUYA 2018

2018年9月8日、シェアリングエコノミーの祭典
「SHARING DAY SHIBUYA 2018」が開催され、
弊社研究員が登壇しました。

その様子が掲載されました。

[タイトル]「あなたは何芸人?」趣味やスキルがお金になるシェアリングエコノミー時代の歩き方 #sharingday2018
[媒体] SoloPro(2018年9月8日)
[登壇者]情報通信総合研究所 主任研究員 山本悠介(研究員紹介)

http://solopro.biz/sharingday2018/

【コメント】ダゾーン、スポティファイと連携 低価格プランで顧客開拓

弊社研究員のコメントが掲載されました。

件 名:ダゾーン、スポティファイと連携 低価格プランで顧客開拓
掲載紙:日本経済新聞(2018年9月6日)
出演者:情報通信総合研究所 主任研究員 小川敦(研究員紹介)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35073910W8A900C1X30000/

「海外では米アマゾン・ドット・コムがサッカーやテニスの配信権を獲得している。
さらにスポーツコンテンツの獲得競争は拡大する」(情報通信総合研究所の小川敦主任研究員)という見方は強い。(日本経済新聞, 2018年9月6日より引用)

【コメント】オンライン会議、全員参加で議論深く

テレワークに関する弊社研究員のコメントが掲載されました。

[タイトル] オンライン会議、全員参加で議論深く
[掲載紙] 日本経済新聞(2018年8月28日・夕刊)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男(研究員紹介)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34631410X20C18A8EAC000/

テレワークの事情に詳しい情報通信総合研究所の国井昭男主任研究員は「実務的な情報交換の大半はオンライン会議で可能だ。一方、職場での打ち解けたやりとりはオンラインだけでは難しく、社内SNS(交流サイト)のチャットサービスなどで補うのがお勧めだ」と話す。(日本経済新聞, 2018年8月28日・夕刊より引用)

【執筆】韓国が週52時間勤務制度を導入〜変わる「スマートワーク」〜

韓国における新たな雇用の創出について寄稿しました。

[タイトル]韓国が週52時間勤務制度を導入〜変わる「スマートワーク」〜
[掲載紙]NTT労働組合 機関誌「あけぼの」(2018年7-8月号)
[執筆者]情報通信総合研究所 主任研究員 亀井悦子(研究員紹介)