【調査結果】災害時、IT活用しよう

「熊本地震におけるWi-Fi利用状況調査」の調査結果について、以下のとおり掲載されました。

[タイトル]災害時、IT活用しよう
[掲載紙名]毎日新聞 2017年4月21日 東京朝刊

情報通信総合研究所がインターネットで調べた「熊本地震におけるWi-Fi利用状況調査」によると、災害時の情報収集や通信手段としてWi-Fiが「とても役に立った」が57・9%、「どちらかというと役に立った」が35・6%で、全体の9割超の人が有益だったとしている。

InfoCom REVIEW本調査結果をまとめた研究レポート「平成28 年熊本地震におけるWi-Fi利用の現状─アンケート調査結果から─」は、『InfoCom REVIEW』(第68号, 2017年1月31日発行)に掲載されております。

InfoCom REVIEW(詳細はこちら)
情報通信およびその周辺に関する論文集

【登壇】自治体総合フェア2017

弊社研究員が以下カンファレンスにモデレーターとして登壇予定です。

國井昭男主任研究員

國井昭男主任研究員

[内 容] テレワークによる多地域居住は、移住者に「異日常体験」を与え、地域は「イノベーション」を得る~大船渡ふるさとテレワークより~ 
[日 時] 2017年5月26日(金)10:30-12:00
[会 場] 東京ビッグサイト(東京・有明)
[登壇者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男(研究員紹介)

◆自治体総合フェア2017 一般社団法人日本経営協会/主催
http://www.noma.or.jp/Portals/0/show/lgf/2017/conference/date0526.html

【コメント】犯罪の動画投稿対策急ぐ FBチェック役7500人に強化

弊社研究員のコメントが掲載されました。

生貝直人

[タイトル]犯罪の動画投稿対策急ぐ FBチェック役7500人に強化
[掲載紙] 朝日新聞 2017年5月11日
[対応者]情報通信総合研究所 研究員 生貝直人(研究員紹介)

インターネットの法規制に詳しい情報通信総合研究所の生貝直人研究員は「ショッキングな動画の投稿自体がただちに違法となるわけではない」としつつ、「社会的に影響力の大きい事業者側が削除の基準を示し、対話を繰り返しながら民主的な言論空間を作っていくべきではないか」と話している。

【取材】米のネットの中立性 規制緩和進む可能性

弊社研究員への取材記事が掲載されました。

清水憲人主任研究員

[タイトル]エキスパートの視点「米のネットの中立性 規制緩和進む可能性」
[掲載紙]日経産業新聞(2017年4月7日)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 清水憲人(研究員紹介)

【執筆】日経BP ITpro「情総研レポート」一覧(2017年)