【コメント】わたしと家電がつながる!?「IoT」でできること

弊社研究員のコメントが掲載されました。

情報通信総合研究所 前川純一 主任研究員

前川純一 主任研究員

[タイトル]わたしと家電がつながる!?「IoT」でできること
[掲載誌名]プレジデントウーマン(2017年7月号)
[対応者] 情報通信総合研究所 主任研究員 前川純一(研究員紹介)

【コメント】スピーカー「会話型」時代

以下のとおり、弊社研究員のコメントが掲載されました。

佐藤仁

佐藤仁副主任研究員

[タイトル]スピーカー「会話型」時代
[掲載紙名]読売新聞 2017年5月19日

情報通信総合研究所の佐藤仁・副主任研究員は「会話型端末を通じて家電などに自由に指示を出せるようになれば、日本でも急速に普及するかもしれない」と指摘する。

【コメント】Fortress Shares Surge, but Few Clues on Next Asset-Management Deal

The Wall Street Journalに弊社副主任研究員のコメントが掲載されました。

佐藤仁

佐藤仁副主任研究員

[タイトル]Fortress Shares Surge, but Few Clues on Next Asset-Management Deal
[掲載媒体]The Wall Street Journal(2017年2月15日)
[対応者] 情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤 仁(研究員紹介)

Hitoshi Sato, senior analyst at InfoCom Research in Tokyo, said the move is the clearest indication yet that SoftBank, which makes a bulk of its revenue from its telecom operations in Japan and the U.S., is transforming itself into an investment company. It also comes after Mr. Son pledged $50 billion in investments and the creation of 50,000 jobs in the U.S. at a meeting with President Donald Trump in December.
By acquiring Fortress, SoftBank, which already has an investment portfolio of hundreds of tech companies, can energize its soon-to-be-closed Vision Fund by sharing intelligence on potential investment targets and expertise on how to run such a vehicle. Mr. Son has said that managing the Vision Fund will insulate SoftBank, which is under heavy debt, from risk, while allowing it to make big and bold bets necessary to remain at the forefront of emerging technologies.
(The Wall Street Journal, Feb. 15, 2017より引用)

【コメント】携帯3社動画配信に活路

動画配信に関する記事において、弊社副主任研究員のコメントが掲載されました。

佐藤仁

佐藤仁副主任研究員

[タイトル]携帯3社動画配信に活路
[掲載媒体]読売新聞(2017年2月14日)
[対応者] 情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤 仁(研究員紹介)

情報通信総合研究所の佐藤仁・副主任研究員は、「飽きられれば、すぐに解約さえる。常に利用者をひきつける番組を提供する必要がある」と、動画配信の難しさを指摘する。
(読売新聞, 2017年2月14日より引用)

【コメント】”商機”は家の中にある!アマゾンが脅かす家電メーカーの牙城

吉岡佐和子のコメントが掲載されました。

吉岡佐和子 副主任研究員

[タイトル]”商機”は家の中にある!アマゾンが脅かす家電メーカーの牙城
[掲載紙]週刊東洋経済(2016年9月17日号)58頁
[執筆者] 情報通信総合研究所 副主任研究員 吉岡佐和子

この分野に詳しい情報通信総合研究所の吉岡佐和子・副主任研究員によれば、「家の中の機器を全て自前でそろえようとしていたのを、提携や買収で補う方針に変えた」という。
週刊東洋経済(2016年9月17日号)58頁より引用