【執筆】韓国通信事業者のスマートホームの動向

弊社研究員の寄稿が掲載されました。

情報通信総合研究所 亀井悦子 副主任研究員

亀井悦子 副主任研究員

[タイトル]韓国通信事業者のスマートホームの動向
[掲載誌] NTT労働組合 機関誌「あけぼの」(2017年5月号)
[執筆者] 情報通信総合研究所 副主任研究員亀井悦子(研究員紹介)

【登壇】自治体総合フェア2017

弊社研究員が以下カンファレンスにモデレーターとして登壇予定です。

國井昭男主任研究員

國井昭男主任研究員

[内 容] テレワークによる多地域居住は、移住者に「異日常体験」を与え、地域は「イノベーション」を得る~大船渡ふるさとテレワークより~ 
[日 時] 2017年5月26日(金)10:30-12:00
[会 場] 東京ビッグサイト(東京・有明)
[登壇者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男(研究員紹介)

◆自治体総合フェア2017 一般社団法人日本経営協会/主催
http://www.noma.or.jp/Portals/0/show/lgf/2017/conference/date0526.html

【取材】テレワークが働き方を変える

弊社主任研究員への取材記事が掲載されました。

國井昭男主任研究員

國井昭男主任研究員

[タイトル] テレワークが働き方を変える
[掲載誌] 公明新聞(2016年12月28日)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男(研究員紹介)

【取材】テレワーク実証拠点開所/大船渡市

大船渡市に整備されたテレワークセンターの開所式の模様が、 東海新報ほか、に掲載されました。弊社(ほか)が大船渡において取り組んでいる地域実証事業です。

[記事名]テレワーク拠点が始動 IT技術者ら移住 地域結ぶ働き方発信
[掲載紙]岩手日報 平成27年12月15日

[記事名]テレワーク実証拠点開所、仕事と交流の創出目指す/大船渡市
[掲載紙]東海新報 平成27年12月15日(1面及びWeb版)
https://tohkaishimpo.com/2015/12/15/75966/

この実証事業は地方創生戦略の一環で、全国で15の取り組みが採択された。大船渡での取り組みは、 NTTコミュニケーションズ(株)(東京)、(株)情報通信総合研究所(同)、富士ソフト(株)(神奈川)の 市外3企業と、同市出身の歌手・新沼謙治さんを代表取締役とする(株)地域活性化総合研究所、 そして市が共同して行うもので、今夏始動した。(東海新報 平成27年12月15日 Web版より引用)

 

注目を集めるテレワークの動向

公益財団法人 渋沢栄一記念財団の機関誌「青淵」に弊社主任研究員の寄稿が掲載されました。

[タイトル]注目を集めるテレワークの動向
[掲載誌] 青淵(2014年6月号)
[執筆者] 情報通信総合研究所 社会公共研究グループ 國井昭男