【コメント】公衆無線LAN自治体が力 接続方法バラバラ統一課題

自治体における公衆無線LANに関する記事に、弊社研究員のコメントが掲載されました。

佐藤仁

佐藤仁副主任研究員

[タイトル]公衆無線LAN自治体が力 接続方法バラバラ統一課題
[掲載紙]中日新聞(2015年10月11日)
[執筆者]情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤仁(研究員紹介)

情報通信総合研究所(東京)の佐藤仁副主任研究員は「地元の人もデータ通信の料金を気にせずネットができる」と強調。大規模災害の際、携帯電話回線が使えない自体を想定すれば「防災の観点からも有効だ」と指摘する。
中日新聞(2015年10月11日)18面より引用

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【研究報告】テレワーカーの安全なWi-Fi利用に向けて

弊社研究員の共著による研究報告が、日本テレワーク学会誌に掲載されました。

[タイトル]テレワーカーの安全なWi-Fi利用に向けて
[掲載誌]日本テレワーク学会誌(2015年4月)
[執筆者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男/副主任研究員 沼田真奈

(関連情報)【報道発表】公衆無線LAN利用に係る調査結果について-重要な通信手段だが、ユーザの基本的な情報セキュリティ対策は不十分-(2015年3月16日)

「なぜ日本の公衆無線LANにはユーザ登録が必要なのか」を寄稿しました。

デジタル・フォレンジック研究会のWebサイトに、
弊社主席研究員のコラムが掲載されました。

タイトル:「なぜ日本の公衆無線LANにはユーザ登録が必要なのか」
掲載先 :デジタル・フォレンジック研究会
執筆者 :情報通信総合研究所 小向 太郎(主席研究員)→研究員紹介