レポートのオンライン販売を開始しました。

情報通信総合研究所では、研究員によるレポートを広く多くの方にご覧いただけるよう、オンラインカード決済による販売をはじめました。 また、資料購入者様向けのオプションとして、訪問セミナーも別途有料にて実施いたします。

世界の5G動向
〜MWCロサンゼルス2019レポート〜(2020年1月)

https://icr.thebase.in/items/23514744

MWC Los Angelesは、米国で開催されている通信業界(主にモバイル)の大型イベントです。米国大手通信事業者を中心に海外大手機器ベンダやソリューション提供企業等の登壇、ブース展示など、5G展開を積極的に進める米国の状況を把握するための絶好の場となっています。

本レポートでは、2019年10月に開催された同イベントにおける主要トピックをお届けします。

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◆目次◆
1. サマリー:MWC LA 2019から考える、5Gの今後の注目点
2. MWC LA 2019 カンファレンス概要および主要トピック
3. トピック1:米国主要通信事業者の5G展開・取組動向
4. トピック2:MEC(マルチアクセス・エッジ・コンピューティング)動向
5. トピック3:ローカル5G/プライベートLTE動向

【期間限定・特別価格】
資料のみ購入 8,000円(税別)
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(資料購入の方向けオプション)10万円(税別)~
※セミナーの詳細は、お問い合わせください

■大きさ:A4横
■ページ:35枚(表紙含む)
■言語 :日本語
■形式 :PDF(印刷不可、複製不可)
※印刷・複製をご希望の方はお問い合わせください。

■作成者:株式会社情報通信総合研究所
岸田重行、中村邦明
https://www.icr.co.jp/

【掲載】5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)

弊社研究員へのコメントが掲載されました。

[記事名]5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)
[媒体名]日本経済新聞(2019年12月31日)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO5381822026122019970M00

「デジタルツインを活用すれば、道路で今後100年間でどれだけ事故が起きるのか先読みできる。設計段階で変更すれば、事故が起きにくい社会を実現できる」。情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は語る。サイバー空間上に個人のデジタルツインを再現できれば、病気のリスクなどが浮き彫りにできるかもしれない。モノに近い場所で情報を処理するエッジコンピューティングもデジタルツイン実現に必要と言われる。

(中略)

「必要は発明の母。課題に直面している分野で5Gの取り組みがいち早く進む」。情報通信総合研究所の岸田氏は指摘する。少子高齢化や自然災害の多発などに直面する日本だけに、日本が5Gを使った課題解決の先進例になるチャンスがある。

日本経済新聞, 2019年12月31日より引用

【コメント】ロ-カル5G最前線!

弊社研究員へのインタビュー記事が掲載されました。

(追記)オンラインでもご覧いただけるようになりました。
https://businessnetwork.jp/Detail/tabid/65/artid/7129/Default.aspx

[特集名]ロ-カル5G最前線!
Part.3 ローカル5G はWトFi6 とどう違う? 免許帯のメリットを活かせ
Part.4 コア設備を共用するハイブリツド構成 ローカル5G の導入形態

[掲載媒体]テレコミュニケーション(2019年12月号)

[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

【執筆】ローカル5Gの現状・将来展望とビジネスチャンスの見つけ方

弊社研究員のレポートが掲載されました。

[件名] ローカル5Gの現状・将来展望とビジネスチャンスの見つけ方
[掲載誌]月刊「研究開発リーダー」2019年12月(第165号)
[執筆者]岸田重行さん

https://www.gijutu.co.jp/doc/magazine/R_2019_12.htm

【掲載】先行する韓国・米国 ファーウェイは苦渋

以下のとおり、日経コンピュータにコメントが掲載されました。

件 名:特集 5G出発進行
先行する韓国・米国 ファーウェイは苦渋
掲載誌:日経コンピュータ(2019年10月17日)
対応者:情報通信総合研究所 上席主任研究員 岸田重行(研究員紹介)
情報通信総合研究所 主任研究員 中村邦明(研究員紹介)

「アンテナの設置密度は十分ではないが、3社が競うようにソウルを中心に5Gのエリアを広げている。3社の販売競争も激しい」(情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員)。
情報通信総合研究所の岸田上席主任研究員は「韓国企業が世界の5G市場でシェアを獲得する足がかりとして、政府が自国での普及を支援している」と分析する。
「最も広く展開しているAT&Tワイヤレスでも21都市で、しかもユーザーを限定している。他の3社はいずれも10都市前後の展開であり、提供済みの都市でもサービスエリアは局所的だ」(情報通信総合研究所の中村邦明主任研究員)。

(日経コンピュータ, 2019年10月17日より引用)https://tech.nikkeibp.co.jp/atcl/nxt/mag/nc/18/100700135/100800002/