【掲載】5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)

弊社研究員へのコメントが掲載されました。

[記事名]5G、予測可能な社会示す好機(2020変われニッポン)
[媒体名]日本経済新聞(2019年12月31日)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO5381822026122019970M00

「デジタルツインを活用すれば、道路で今後100年間でどれだけ事故が起きるのか先読みできる。設計段階で変更すれば、事故が起きにくい社会を実現できる」。情報通信総合研究所の岸田重行上席主任研究員は語る。サイバー空間上に個人のデジタルツインを再現できれば、病気のリスクなどが浮き彫りにできるかもしれない。モノに近い場所で情報を処理するエッジコンピューティングもデジタルツイン実現に必要と言われる。

(中略)

「必要は発明の母。課題に直面している分野で5Gの取り組みがいち早く進む」。情報通信総合研究所の岸田氏は指摘する。少子高齢化や自然災害の多発などに直面する日本だけに、日本が5Gを使った課題解決の先進例になるチャンスがある。

日本経済新聞, 2019年12月31日より引用

【掲載】スキルシェア、企業に照準―登録する個人、質の競争。

2019年4月9日、シェアリングエコノミー協会と共同で行った調査結果に関する報道発表を行いました。その調査結果が、以下の報告書に引用されました。

[件名]スキルシェア、企業に照準―登録する個人、質の競争。
[媒体]日本経済新聞(2019年6月24日、朝刊)

[件名]登録する個人、質の競争
[媒体]日経電子版(2019年6月24日)
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO46413560R20C19A6FFR000/

 

【報道発表】シェアリングエコノミー経済規模は過去最高 1兆8,000億円超え、30年には11兆円と予測
生活の充実度や幸福度向上にも寄与〜シェアリングエコノミー協会、
「シェアリングエコノミー市場調査 2018年版」を発表〜
(2019年4月9日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190409.pdf

【掲載】シェアエコ協、個人にも会員資格 保険も開発へ

弊社の調査結果が引用されました。

[件 名]シェアエコ協、個人にも会員資格 保険も開発へ
[媒 体]日本経済新聞(2018年9月10日)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO3510762007092018XQH000/

情報通信総合研究所(東京・中央)によると国内のシェアリングサービスの市場規模(収入ベース)は20年代前半に16年比2倍以上の2兆6300億円となる見込み。市場が急速に拡大するなか、シェアワーカー向けの環境整備が求められている。(日本経済新聞, 2018年9月10日より引用)

【コメント】ダゾーン、スポティファイと連携 低価格プランで顧客開拓

弊社研究員のコメントが掲載されました。

件 名:ダゾーン、スポティファイと連携 低価格プランで顧客開拓
掲載紙:日本経済新聞(2018年9月6日)
出演者:情報通信総合研究所 主任研究員 小川敦(研究員紹介)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35073910W8A900C1X30000/

「海外では米アマゾン・ドット・コムがサッカーやテニスの配信権を獲得している。
さらにスポーツコンテンツの獲得競争は拡大する」(情報通信総合研究所の小川敦主任研究員)という見方は強い。(日本経済新聞, 2018年9月6日より引用)

【コメント】オンライン会議、全員参加で議論深く

テレワークに関する弊社研究員のコメントが掲載されました。

[タイトル] オンライン会議、全員参加で議論深く
[掲載紙] 日本経済新聞(2018年8月28日・夕刊)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男(研究員紹介)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34631410X20C18A8EAC000/

テレワークの事情に詳しい情報通信総合研究所の国井昭男主任研究員は「実務的な情報交換の大半はオンライン会議で可能だ。一方、職場での打ち解けたやりとりはオンラインだけでは難しく、社内SNS(交流サイト)のチャットサービスなどで補うのがお勧めだ」と話す。(日本経済新聞, 2018年8月28日・夕刊より引用)