【掲載】シェアエコ協、個人にも会員資格 保険も開発へ

弊社の調査結果が引用されました。

[件 名]シェアエコ協、個人にも会員資格 保険も開発へ
[媒 体]日本経済新聞(2018年9月10日)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO3510762007092018XQH000/

情報通信総合研究所(東京・中央)によると国内のシェアリングサービスの市場規模(収入ベース)は20年代前半に16年比2倍以上の2兆6300億円となる見込み。市場が急速に拡大するなか、シェアワーカー向けの環境整備が求められている。(日本経済新聞, 2018年9月10日より引用)

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【コメント】ダゾーン、スポティファイと連携 低価格プランで顧客開拓

弊社研究員のコメントが掲載されました。

件 名:ダゾーン、スポティファイと連携 低価格プランで顧客開拓
掲載紙:日本経済新聞(2018年9月6日)
出演者:情報通信総合研究所 主任研究員 小川敦(研究員紹介)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO35073910W8A900C1X30000/

「海外では米アマゾン・ドット・コムがサッカーやテニスの配信権を獲得している。
さらにスポーツコンテンツの獲得競争は拡大する」(情報通信総合研究所の小川敦主任研究員)という見方は強い。(日本経済新聞, 2018年9月6日より引用)

【コメント】オンライン会議、全員参加で議論深く

テレワークに関する弊社研究員のコメントが掲載されました。

[タイトル] オンライン会議、全員参加で議論深く
[掲載紙] 日本経済新聞(2018年8月28日・夕刊)
[対応者]情報通信総合研究所 主任研究員 國井昭男(研究員紹介)

https://www.nikkei.com/article/DGXMZO34631410X20C18A8EAC000/

テレワークの事情に詳しい情報通信総合研究所の国井昭男主任研究員は「実務的な情報交換の大半はオンライン会議で可能だ。一方、職場での打ち解けたやりとりはオンラインだけでは難しく、社内SNS(交流サイト)のチャットサービスなどで補うのがお勧めだ」と話す。(日本経済新聞, 2018年8月28日・夕刊より引用)

【登壇】CES報告会 日本経済新聞社主催

弊社副研究員が2月14日、日本経済新聞社主催「CES報告会」でモデレーターを務めました。その模様が同紙に掲載されましたので、お知らせいたします。

吉岡佐和子 副主任研究員

吉岡佐和子 副主任研究員

[タイトル]「CESはスタートアップの戦場」 日本から6社のみ  起業家ら、都内で報告会
[媒体名]日本経済新聞(2018年2月15日, Web)
[登壇者] 情報通信総合研究所 副主任研究員 吉岡佐和子

“ CESの事情に詳しい情報通信総合研究所の吉岡佐和子副主任研究員によると、
今年は大企業を含め全体で約4000社が出展した。スタートアップの出展も年々増加しており、
18年は900社超と、13年の9倍に拡大。「特にここ数年はフランスや中国企業が存在感を増している」(吉岡氏)という。”

 

【コメント】有害情報の基準作り必要

犯罪などの過激投稿がネット上に投稿されている現状について取り上げた記事において、弊社研究員のコメントが掲載されました。

生貝直人

研究員 生貝直人

[タイトル]有害情報の基準作り必要
[掲載紙] 日本経済新聞(2017年11月14日, 11ページ デジタルトレンド面)
[対応者]情報通信総合研究所 研究員 生貝直人(研究員紹介)

海外のプロバイダーには規制が及ばず、各サイトの裁量に任されている側面がある。投稿内容を削除した場合、憲法で保障された表現の自由との兼ね合いも問題となる。情報通信総合研究所の生貝直人研究員は「今後、運営者側が国や利用者と対話しながら、何が有害かの基準を作っていくことが必要だ」と提言する。

本記事は、電子版でもご覧いただけます。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO2341548013112017TJQ000/