【掲載】働き方改革 ICTで後押し

2019年1月17日に発表した調査結果および、弊社研究員のコメントが掲載されました。

[件名]働き方改革 ICTで後押し
[媒体]読売新聞
[日付]2019年5月24日, 19面

主任研究員の山本悠介さんは、「労働時間の削減にICTは不可欠。働き方改革の推進へ、社員の意識改革や職場の雰囲気づくりも同時に進めることが重要だ」と指摘する。(読売新聞,2019年5月24日より引用)

【報道発表】ICT 利活用による働き方改革でホワイトカラーの労働時間を月間21時間削減可能に
〜ICT 利活用による労働時間削減には制度改革や社内の雰囲気づくりが重要〜
(2019年1月17日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190117.html

(参考)こちらも合わせてご覧ください。
【報道発表】ICT利活用による働き方改革で3割の企業の生産性が向上
      〜従業員と企業のWin-Winの関係構築が重要〜(2019年5月23日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190523.html

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【掲載】[平成ファッション]シェア 着たい時だけ利用

2019年4月9日、シェアリングエコノミー協会と共同で行った調査結果に関する報道発表を行いました。その調査結果が、以下のとおり引用されました。

[件名][平成ファッション]シェア 着たい時だけ利用
[媒体]読売新聞(2019年4月19日、夕刊)

一般社団法人シェアリングエコノミー協会(東京)と情報通信総合研究所(同)の調査によると、日本のシェアリングエコノミーの市場規模の推計は、18年度で1兆8874億円。30年度には11兆1275億円にも達する可能性があるという。(読売新聞, 2019年4月19日夕刊より引用)

 

【報道発表】シェアリングエコノミー経済規模は過去最高 1兆8,000億円超え、30年には11兆円と予測
生活の充実度や幸福度向上にも寄与〜シェアリングエコノミー協会、
「シェアリングエコノミー市場調査 2018年版」を発表〜
(2019年4月9日)
https://www.icr.co.jp/press/press20190409.pdf

【調査実績】IoT普及なら経済加速 30年のGDP132兆円増

弊社の情報通信白書における調査内容が、以下の通り掲載されました。

[タイトル]IoT普及なら経済加速 30年のGDP132兆円増
[掲載紙] 読売新聞(2017年6月22日)

【執筆】Google「世界中に無料Wi-Fi」で狙うアレ

弊社研究員の解説レポートが、YOMIURI ONLINEに掲載されました。

佐藤仁

[タイトル]Google「世界中に無料Wi-Fi」で狙うアレ
[掲載紙]YOMIURI ONLINE(2016年10月19日)
[執筆者]情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤 仁(研究員紹介)

【コメント】忘れられる権利について

中島美香研究員

中島美香研究員

忘れられる権利について、弊社研究員のコメントが読売新聞に掲載されました。

[タイトル][探]サル“自分撮り”写真 著作権は誰のもの?
[掲載紙] 読売新聞(2014年11月2日 大阪本社朝刊)
[対応者] 情報通信総合研究所 中島美香 研究員

情報通信総合研究所(東京)の中島美香研究員は「忘れられる権利は検索エンジンで『探されない権利』と言い換えることもできる」と説明。「今回の事件が画期的なのは東京地裁の決定を米グーグルが受け入れ、削除に応じている点だ」といい、今後の課題としては「検索エンジンの利用者の知る権利、あるいは表現の自由とのバランスの確保」を挙げている。(読売新聞 2014年11月2日 大阪本社朝刊より引用)