【コメント】Japanese telecoms mergers could see more scrutiny in push for competitive mobile markets – official

岸田重行上席主任研究員

岸田重行上席主任研究員

弊社上席主任研究員のコメントが、以下のとおり海外にて掲載されました。

[記事名]Japanese telecoms mergers could see more scrutiny in push for competitive mobile markets – official
[掲載誌]PaRR (Policy and Regulatory Report)2015年1月16日

[対応者]情報通信総合研究所 上席主任研究員 岸田重行(研究員紹介)

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弊社が日経ITproへ寄稿している「情総研レポート」です。
新たに執筆記事が掲載されました。

2015年

2014年

料金規制の対象をMVNOにも拡大で、日経コミュニケーションに寄稿

八田恵子主任研究員

八田恵子主任研究員

日経コミュニケーション2014年9月号に、以下の執筆記事が掲載されました。

タイトル:料金規制の対象をMVNOにも拡大 モバイル着信料の大幅引き下げ狙う英国(海外通信ウォッチ)
掲載誌 :日経コミュニケーション2014年9月号
執筆者 :情報通信総合研究所 八田恵子(主任研究員)

 

「本格始動する中国のMVNO」を執筆

日経コミュニケーションに、以下の執筆記事が掲載されました。

[タイトル]「本格始動する中国のMVNO」
[執筆者]  情報通信総合研究所 研究員 柳井宇志
[雑誌名]  日経コミュニケーション
[掲載年月] 2014年8月号

(以下、一部引用)中国におけるMVNO(仮想移動体通信事業者)事業がトライアルから本格サービスへとシフトしつつある。そこでMVNO導入の背景や参入プレーヤーの事業概要、料金プランの特長について解説するとともに、中国通信事業へのインパクトや今後の事業課題について整理する。

イオン格安スマホに関する記事にコメント掲載

イオンがスマホ端末と格安SIM(MVNO)がセットになった格安スマホ販売したことに関する記事で、弊社副主任研究員のコメントが掲載されました。

情報通信総合研究所の佐藤仁副主任研究員は「MVNOと協力すれば同様の商品は提供できる。他の流通大手が追随する可能性もある」と指摘する。

[記事タイトル] イオン格安スマホ 通信速度抑えて参入 大手キャリアも値下げへ(花谷美枝/週刊エコノミスト編集部)
[掲載紙] 週刊エコノミスト(2014年4月22日号)
[対応者] 情報通信総合研究所 副主任研究員 佐藤 仁